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登壇者プロフィール

青山 今子
ATTO株式会社 代表取締役

1995年 来日
2001年 国学院大学経済学部経済学科卒業
2001年 NTTコミュニケーションズ(株)入社
2006年 日本ATTO有限会社を設立し、代表取締役就任
2008年 社名をATTO株式会社に変更
2010年 中国に重慶事務所を設立
2012年 重慶事務所を現地法人化し愛拓化工(重慶)有限公司を設立
2015年 中国に上海事務所を設立

石原 亮子
株式会社Surpass
代表取締役社長

1979年、東京生まれ。
20歳から大手生命保険会社でトップセールスとして活躍。一部上場企業からベンチャー企業まで100業種以上の営業実績を持つ。2008年8月 株式会社Surpassを創業。女性営業の力を社会的意義のある事業に生かすことで、女性のエンパワーメント向上を目指す。LTV(永続的な信頼関係と売上の構築)を重視した女性による営業アウトソーシングのパイオニア。2021年、営業DXと女性育成ノウハウを活かし、徳島市やさぬき市とジェンダー格差改善を目指した連携協定を締結。「Forbes JAPAN WOMEN AWARD 2017」企業部門第3位の受賞を始め、女性が活躍する企業として多くの賞を受賞。起業家機構「EO Tokyo」メンバーシップ理事、グローバル起業家ネットワーク「WAOJE」東京支部理事など起業家としても幅広く活動している。

伊藤 綾
ソフィアメディ株式会社
代表取締役 兼 CEO

出版社勤務、専業主婦を経て、2000年(株)リクルート入社。ゼクシィ事業部に配属。2006年に首都圏版編集長。出産を経て、2011年統括編集長、2014年メディアプロデュース部部長。2015年(株)リクルートホールディングス ダイバーシティ推進部部長、2016年同ソーシャルエンタープライズ推進室(現サステナビリティトランスフォーメーション部)室長。2019年ソフィアメディ(株)VMS推進本部(現組織開発本部)本部長、2022年2月より現任。

今村 久美
認定特定非営利活動法人カタリバ
代表理事

慶應義塾大学卒。2001年にNPOカタリバを設立し、高校生のためのキャリア学習プログラム「カタリ場」を開始。2011年の東日本大震災以降は子どもたちに学びの場と居場所を提供、2020年には、経済的事情を抱える家庭にPCとWi-Fiを無償貸与し学習支援を行う「キッカケプログラム」を開始するなど、社会の変化に応じてさまざまな教育活動に取り組む。ハタチ基金代表理事。地域・教育魅力化プラットフォーム理事。文部科学省中央教育審議会委員。経済産業省産業構造審議会臨時委員。

大塚 万紀子
株式会社ワーク・ライフバランス
取締役・パートナーコンサルタント

株式会社ワーク・ライフバランス 取締役・創業メンバー・パートナーコンサルタント。金沢工業大学大学院客員教授。財団法人生涯学習開発財団 認定コーチ。一般社団法人日本MBTI協会認定MBTIユーザー(Japan-APT正会員)。
自らのマネジメントスタイル変革の経験や、高度なコーチングスキル、コミュニケーションスキルを活かし、様々な働き方改革を効果的に遂行している。中でも多くの経営者から“深層心理まで理解し、寄り添いながらも背中を押してくれる良き伴走者”として厚い信頼を得る。内閣府、経済産業省、敷島製パン(株)、(株)リクルートスタッフィングなどで働き方の見直しコンサルティングを提供し、好評を博している。農林水産省「食品産業戦略会議」委員(働き方改革分野担当)、神奈川県「地方創生推進会議評価部会」委員なども担当。二児の母。

加藤 史子
WAmazing株式会社
代表取締役CEO

慶應SFC卒業後、リクルートにてインターネットでの新規事業立ち上げに携わった後、観光産業と地域活性のR&D部門じゃらんリサーチセンターに異動。主席研究員として調査研究・事業開発に携わる。2016年7月、訪日外国人旅行者による消費を地方にもいきわたらせ、地域の活性化に資するプラットフォ-ムを立ち上げるべくWAmazing株式会社を創業。

神田 千鶴
ミライ経済Lab.株式会社
代表取締役
公認会計士

小学生の時に父が脱サラして町工場を経営し始め、中学生で工場の手伝いをしながら経営を体感するも、その後、工場閉鎖を経験。高卒で地元大阪のスポーツメーカーに就職し、営業職で5年間従事したのち大学へ進学。卒業後、経理職にて外資系企業を転々としながら公認会計士試験を受験。2005年に合格し、有限責任監査法人トーマツへ入所。国内監査部にて法定監査、J-SOX導入支援、IPO支援に従事する他、人材育成本部も兼務し、企業向け経営・会計研修の開発と講師も務めた。監査法人内で優秀講師を表彰するFaculty Award2018を受賞。
2018年12月に監査法人を退職して起業し、現職では、ベンチャー企業、NPOに対して会計を中心に経営を多面的にサポートしている。また「女性活躍」に対する各企業の対策は、当事者が置き去りにされていると違和感を抱き、働く女性のパーソナルメンター制度を立ち上げ悩める女性たちをサポートしている。

小池 百合子
東京都知事

【生年月日】
1952(昭和27)年7月15日 兵庫県生まれ

【略歴】
1976年10月 カイロ大学文学部社会学科卒業
1992年7月 参議院議員
1993年7月 衆議院議員
2003年9月 環境大臣
2004年9月 内閣府特命担当大臣(沖縄及び北方対策)兼任
2006年9月 内閣総理大臣補佐官(国家安全保障問題担当)
2007年7月 防衛大臣
2010年9月 自民党総務会長
2011年10月 予算委員会理事
2016年7月 東京都知事 当選
2020年7月 東京都知事 当選(2期目)

相良 美織
株式会社バオバブ 代表取締役

2010年に株式会社バオバブを創業。2011~2014年、独立行政法人情報通信研究機構に「わくわく創造担当」として勤務。音声認識技術を採用した障聴者と健聴者とのコミュニケーション支援アプリ「こえとら」の研究開発などに携わる。
バオバブは創業以来、機械翻訳エンジン用対訳、画像アノテーション・タグ付け、音声タグ付け等学習データ構築サービスを、Carnegie Mellon UniversityやNTT東日本など日本/海外の法人・研究機関に提供。

2013年 AAMT(Asia-Pacific Association for Machine Translation)長尾賞受賞
2015年 言語処理学会代議員就任
2017年 総務省情報通信審議会情報通信技術分科会技術戦略委員会次世代⼈⼯知能社会実装WG 構成員に就任
2019年 東京都女性ベンチャー成長促進事業 APT Women第4期採択
2019年12月 富士製薬工業株式会社 社外監査役就任
2020年 Google for Startups Accelerator採択
2021年11月 東京女性経営者アワード受賞

佐々木 かをり
株式会社イー・ウーマン 代表取締役社長
株式会社ユニカルインターナショナル
代表取締役社長

ダイバーシティの第一人者。1996年から日本最大級のダイバーシティ会議「国際女性ビジネス会議」を企画・プロデュース、2000年から「イー・ウーマン」サイトを中心にダイバーシティ関連のコンサルティング及び研修・講演。組織の多様性と成長性を分析する「ダイバーシティインデックス」を開発。また、内閣府男女共同参画会議、厚生労働省をはじめ多くの政府審議会等の委員を務める。世界銀行「女性起業家資金イニシアティブ(We-Fi)」日本代表。日本代表としてAPEC、OECD等国内外での講演も通算1,700回以上。これまで東京大学、上智大学など複数の大学、高校等で教鞭を執る。また、「アクションプランナー」と佐々木メソッドによる時間管理術は日本の時間管理・手帳ブームをつくり毎月の講座も「人生が楽しくなる」と人気。テレビ朝日「ニュースステーション」レポーター、TBS「CBSドキュメント」アンカーなど歴任。現在もテレビ、雑誌、新聞等のコメンテーターを務める。2009年ベストマザー賞受賞。2021年「ブルガリ アウローラ アワード2020」受賞。神奈川県横浜市生まれ。上智大学外国語学部比較文化学科卒業。米国ニューヨーク州エルマイラ大学に留学。2008年名誉文学博士号授与。2児の母。

佐藤 真希子
株式会社iSGSインベストメントワークス
取締役 代表パートナー

2000年 株式会社サイバーエージェント入社。
インターネット広告事業の営業・マネージメント、子会社の新規事業立上げを経て、2006年より株式会社サイバーエージェント・キャピタルへ出向。
国内のシード期のスタートアップベンチャー投資に9年間従事。
2016年6月に独立系のベンチャーキャピタルである株式会社iSGSインベストメントワークスを国内初の女性代表パートナーとして立ち上げ、89社に投資をしている。
IPO実績はインパクトホールディングスやビザスク、エクサウィザーズなど。
トーヨーカネツ株式会社社外取締役、経済産業省J-Startup推薦委員、東京都データ活用推進委員。

椎木 里佳
株式会社AMF 代表取締役

1997年 東京都生まれ。中学3年生で「株式会社 AMF」を創業。慶應義塾大学文学部卒。総勢100名の女子中高生で組成される「JCJK調査隊」を率い、Z世代のマーケティング調査、アドバイス等をナショナルクライアント中心に提供。「JCJK調査隊」精鋭メンバーの選考結果を元に決定される「JC・JK 流行語大賞」は2017年の発表以来、毎年大きな注目を集め、広告換算額は25億円、インプレッション数は1日で1.9億回を超え話題に。起業家としてだけでなく、Z世代代表としてもメディア出演多数。2020年に日本と台湾をつなぐマーケティング事業会社を立ち上げ、奮闘中。

鈴木 蘭美
モデルナ・ジャパン株式会社
代表取締役社長

英国ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンにて医学博士号を取得、英国インペリアル・カレッジ・ロンドンでの博士研究員(ポストドク)の経験を経て、ロンドンでベンチャーキャピタル事業に従事。その後、エーザイ株式会社のコーポレートビジネスデベロップメント担当執行役を経て、2017年よりジョンソンエンドジョンソンの製薬部門であるヤンセンファーマ株式会社においてビジネスデベロップメント本部長、並びにメディカルアフェアーズ部門本部長を務めた。フェリングファーマ株式会社のCEO代表取締役を務めた後、2021年11月8日にモデルナ・ジャパン株式会社代表取締役社長に就任。

髙瀬 聡子
医療法人社団愛心高会 理事長

日本美容皮膚科学会・日本皮膚科学会正会員。英国医学会(BSEM)会員。
ルボア認定メディカルフィトテラピスト資格取得。

東京慈恵会医科大学を卒業後、同大学付属病院で皮膚科勤務を経て、2007年美容皮膚科クリニック「ウォブクリニック中目黒」を開院。シミ・肝斑治療をはじめ、育毛治療、ヒアルロン酸、ボトックス注射・メソセラピー・レーザー治療・ケミカルピーリングなど、メスを使わずに女性の美しさを引き出す、安全かつ効果的なアンチエイジング治療を提供。その丁寧で的確なカウンセリングには定評があり、美容のプロやモデル、女優の顧客も多い。メディアからの取材依頼が絶えず、女性誌を中心とした雑誌媒体やテレビなどでも活躍。化粧品の研究開発も行う。
2018年から2019年にかけてイギリス、ロンドンのELIXIR clinicで1年間、BSEM会長Dr.Downingの下、デトックス治療を学ぶ。
著書には「いちばんわかるスキンケアの教科書~健康な肌のための新常識~」(講談社)
「ゆる美容事典~「ほどほど」「ズボラ」で美肌を手に入れる~」(講談社)
「気になるパーツのスキンケア 2週間速攻メソッド」(宝島社)
「女性医師が教えるスーパービタミンC 美肌術」(日経BP社)などがある。

WOVE(ウォブ)=「WOMEN’S BEAUTY&LOVE」から生まれた造語。
女性は肌を輝かせることで、心まで美しくなる、自分を愛せるようになる。
その喜びを、一人でも多くの女性に体験していただきたい、という願いが込められています。

髙橋 ゆき
株式会社ベアーズ 取締役副社長
CVO+CLO

家事代行サービスのパイオニアであり、リーディングカンパニーである、株式会社ベアーズの取締役副社長。
同社が創業以来、日本社会へ提唱している「利用者への新しい暮らし方」「従事者としての日本の新しい雇用創造」には、髙橋ゆき自身の原体験が大きく影響している。
また、同社は“働き方改革は暮らし方改革とともに!”を推奨し、私たちの活動は“人が生きる、暮らす”というwell-beingの観点からSDGsに直結すると考えている。
社内では主にブランディング、マーケティング、アライアンス、新サービス開発、人材育成、DX推進担当。
家事代行サービス業界の成長と発展を目指す一般社団法人全国家事代行サービス協会の会長を務める。
経営者として、各種ビジネスコンテストの審査員や、ビジネススクールのコメンテーターを務めるほか、家事研究家、日本の暮らし方研究家としても、テレビ・雑誌などで幅広く活躍中。
2015年には世界初の家事大学設立、学長として新たな挑戦を開始。
2016年のTBSドラマ「逃げるは恥だが役に立つ」、2020年の読売テレビ・日本テレビ系ドラマ「極主夫道」でも家事監修を担当した。
1男1女の母。

竹村 真紀子
SMALL WORLDS TOKYO 館長

政府機関などで90カ国の企業派遣生への日本のビジネスシステムの講義を担当し、企業・行政で「段取り力向上研修」「ファシリテーション研修」を行うなど、子どもから大人までの育成に携わっている。
「世界のどこにいても自分の能力を開花させ、たくましく生きていける子どもを育てる」ことをミッションに2009年にIWCJ財団(http://www.iwcj.org/)Little Ambassadors programを立ち上げ、小学生を対象として80カ国以上の大使館とグローバル教育、様々な貢献プロジェクトを行う。保護者向けにはGlobalな視点で子育てを考えるママ達のネットワークGlobal Moms Network(登録者数15000人)を運営。
財団での活動を拡大するために計画を進めていたエデュテイメントミニチュアテーマパーク「SMALL WORLDS(https://www.smallworlds.jp/)」を2020年6月に東京・有明にオープン。エンターテイメントとエデュケーションの2つの軸を基にセールスプロモーション、イベント・教育コンテンツの企画・運営を行なっている。

AERAにて「日本を突破する100人」の1人に選出される。
東洋経済オンラインにて「グローバル接待の作法」を連載。

田村 真理子
一般社団法人日本ベンチャー学会
理事・事務局長

(株)日本経済新聞社、(株)日経BP社を経て、現在、一般社団法人日本ベンチャー学会理事・事務局長。早稲田大学アントレプレヌール研究会理事、早稲田大学女子大生起業家交流会代表。
経済産業省、文部科学省等政府委員等。主にベンチャー企業や起業家に関する調査・取材を手掛けながら、起業家教育や事業創造論、事業計画、キャリアクリエイト等を早稲田大学、上智大学、事業創造大学院大学等で担当している。

角田 千佳
株式会社エニタイムズ 代表取締役

慶應義塾大学法学部政治学科卒業。新卒で野村證券株式会社に入社し、株式・債券等の営業に従事する。その後、株式会社サイバーエージェントにてPRプランニング業務の経験を経て、”豊富な幸せの尺度を持った社会の実現”を目指し、2013年5月に株式会社エニタイムズを創業。 同年末に、日常の手助け需要のある人とその依頼に応えて多様な働き方をしたい人を繋げるスキルのシェアリングエコノミープラットフォーム「ANYTIMES」をリリース。2019年10月には、複合型シェアサロン「Qnoir」を青山にオープンし、株式会社Qnoirの取締役も務める。一般社団法人Startup Lady協会理事、株式会社アドベンチャー(東証マザーズ上場)の監査役、株式会社スマサポの社外取締役も務める。

轟 麻衣子
株式会社ポピンズ
代表取締役社長

日本の小学校を卒業した後、12歳からイギリスの全寮制私立学校に単身留学し、ロンドン大学King's Collegeに入学、2006年INSEADにてMBAを取得。外資系金融、ラグジュアリー業界に勤務し、25年間の海外生活(英・仏・シンガポール)を経て2012年に帰国。
母、中村紀子が1987年に創業した株式会社ポピンズに参画し、2018年代表取締役社長に就任。「働く女性の支援」というミッションの元、全国329ヶ所の保育教育施設、ナニー(教育ベビーシッター)・介護サービスや不妊予防サービスなど働く女性が直面するライフイベントや困難をフルラインでサポート。2020年12月日本初のSDGs-IPOとして東証一部(現プライム市場)上場。公益社団法人全国保育サービス協会理事、経済同友会幹事及び「規制・競争政策委員会」副委員長、日本経済団体連合会会員。Education Beyond理事。12才男児、10才女児2児の母。

長岡 香江
株式会社ナガオカ 代表取締役社長

慶應義塾大学卒、慶應義塾大学大学院 政策・メディア研究科修了後、外資系金融機関に勤務。
2014年ナガオカ取締役。2015年ナガオカトレーディングの代表取締役に就任、2016年ナガオカ及びナガオカ精密の代表取締役に就任。
東大エグゼクティブマネジメントプログラム修了生。
ダイヤモンドレコード針の世界ナンバーワンブランドとして生産量トップシェアを誇るナガオカを事業承継、難削材の精密加工部品製造など多角化を推進する一方で、新ブランド「MOVIO」「LUSVY」を立ち上げ、ドライブレコーダー、ワイヤレスイヤホン、美容製品などを展開。アナログレコード文化を支える活動に取り組んでいる。
2018年 日本オーディオ協会「音の匠賞」受賞
2020年度ダイヤモンド経営者倶楽部「特別賞」受賞
2022年 一般社団法人日本オーディオ協会理事に就任

長森 ルイ
株式会社Leaflow 代表取締役CEO

慶應義塾大学卒業後、デンマークの海運世界最大手Maersk Lineに入社。その後フリーランスの日英バイリンガルMC/通訳として主に国際会議やスポーツ国際大会、海外トレードショー等で活躍し、2013年株式会社キャリーオンを設立。
子ども服の買取・販売コミュニティ「キャリーオン」事業を通じてSDGs5、12の達成にも寄与し、2020年退任。2021年キャリーオン売却。2021年、世界中で注目を集めるヘンプ抽出物CBDを用いたボタニカルフードテック 株式会社Leaflowを設立し、代表取締役CEOに就任。CBDを使った健康的な食品を提供することによって、よりよい社会作りに貢献する。日本ではまだ数少ない女性のシリアルアントレプレナーとして活躍するかたわら、Startup Lady Japan理事、One Young World Japan理事として、女性アントレプレナーおよび日本を支える次世代グローバルリーダーの育成にも従事。

西浦 明子
軒先株式会社 代表取締役
スキマハンター

上智大学外国語学部卒業後、ソニー(株)入社。海外営業部に所属。ソニーチリに駐在、オーディオ製品などのマーケティングを担当。同社を退社後帰国。創業時のAll About Japanで広告営業を経たのち、(株)ソニー・コンピュータエンタテインメント商品企画部にてプレイステーション2やPSPのローカライズ、商品開発などを担当。妊娠・出産を機に起業を決意。2008年4月に日本初のスペースシェアリングサービス「軒先」代表としてサービスを開始、2009年に軒先株式会社を設立。ポップアップ向けスペースシェアの“軒先ビジネス”、駐車場シェアの“軒先パーキング”、飲食店シェアの”magari”を運営。2017年総務省ICT地域活性化大賞・奨励賞受賞。現在、全国の遊休スペースの活用提案に奔走。

堀江 敦子
スリール株式会社 代表取締役

2007年日本女子大学社会福祉学科卒業。立教大学大学院経営学研究科(博士前期課程/リーダーシップ開発コース)修了。
大手IT企業勤務を経て2010年25歳で起業。仕事と子育ての両立を体験するインターンシップ「ワーク&ライフ・インターン」の事業を展開。経済産業省「第5回キャリア教育アワード優秀賞」を受賞。現在は、“女性活躍から始めるサスティナブル経営の支援”をコンセプトに、法人向けの女性活躍・ダイバーシティ推進、研修・コンサルティング、行政・大学向けのキャリア教育を展開している。
内閣府 男女共同参画会議専門委員、厚生労働省 イクメンプロジェクト委員、こども家庭庁設置法案等準備室委員など行政委員を多数経験。著書に『新・ワーママ入門』(ディスカヴァー・トゥエンティワン)がある。

山川 景子
イヴレス株式会社
代表取締役社長 CEO

大阪府出身。在版出版社を経てフリーライターに。1990年起業。1998年事業内容を変更し、現在のイヴレス(株)に。2014年「大阪市女性活躍リーディングカンパニー」認定、2016年「大阪府経営革新企業」認定、同年ヒノキリボンで「グッドデザイン賞・アワード」を受賞、2021年「おもてなしセレクション金賞」。2018年イヴレス100%子会社イヴレスホスピタリティ(同)をホテル事業運営会社として設立。2021年東京証券取引所TOKYO PRO Mawketに上場。EY Wininng Women 2021ファイナリスト受賞。著書に「イヴレスの仕事~名前の無いカタチ・肩書の無いデザイン~」「しつらえの美学/イヴレススタイル」などがある。日本インダストリアルデザイン協会賛助会員、日本デザイン振興会賛助会員。東京ニュービジネス協議会理事。福祉とデザインへの社会貢献にも着手。2000年結婚、男児2人の母親でもある。

山田 美穂
CBSフィナンシャルサービス株式会社
代表取締役社長

大阪府出身。大学卒業後、三菱商事、メリルリンチ日本証券で、事務職から営業職、マネジメントとその時々の縁に導かれてキャリアチェンジ。
2014年1月よりCBSフィナンシャルサービス株式会社代表取締役社長。破綻の危機に陥っていた同社を、美容医療・健康分野に特化した信販会社に転換させ再生を図る。
2020年3月慶應義塾大学大学院経営管理研究科修了、経営学修士。
2021年11月第2回東京女性経営者アワード継続成長部門受賞。

CBSフィナンシャルサービスは、その顧客・サービス提供事業者・同社従業員ともに女性が大多数を占めており、「女性による女性のための金融サービス」として、「美容と健康に自己投資したい消費者」と「サービスする側の中小規模事業者」双方を金融面からサポートしている。

吉田 なる
株式会社COCO&COMPANY
代表取締役社長

フィットネス要素の強いヨガが主流だった2016年に「心を癒やす」ヨガを届けたいという思いからCOCOYOGAを開業。コロナ禍で多くのスタジオやジムが閉業するなか、顧客とのつながりを重視する経営理念や新規事業を展開するなどをして、事業は成長中。
現在は、テレビ東京なないろ日和・東京MXバラいろダンディなどでレギュラー・準レギュラーを務めるほか、複数の女性誌でも活動中。
プライベートでは、保護犬と暮らす大の犬好き。

渡辺 由美子
認定特定非営利活動法人キッズドア
理事長

千葉大学卒。大手百貨店、出版社を経て、フリーランスのマーケティングプランナーとして活躍。配偶者の転勤に伴い一年間イギリスに移住し、「社会全体で子どもを育てる」ことを体験する。2007年任意団体キッズドアを立ち上げ、2009年内閣府の認証を受けて特定非営利活動法人キッズドアを設立。子どもへの学習支援や居場所運営に加え、2020年より新型コロナ感染症の影響を受けた日本全国の困窮子育て家庭への支援を開始。日本の全ての子どもが夢と希望を持てる社会を目指し、活動を広げている。2016年第4回日経ソーシャルイニシアティブ大賞国内部門ファイナリストに選ばれる。2018年5月、初めての著書『子どもの貧困~未来へつなぐためにできること~』(水曜社)を上梓。内閣府 子供の貧困対策に関する有識者会議 構成員。厚生労働省 社会保障審議会・生活困窮者自立支援及び生活保護部会委員。一般社団法人全国子どもの貧困・教育支援団体協議会副代表理事。

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